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(動画・資料)
売れない物販ビジネスに対する危機感、どう乗り越えるべき? ~ クラウド時代の事務機器販売、I...
3.5 アクロニス・ジャパン株式会社
本セミナーはWebセミナーです
ツールはZoomを使います。URLは直前にメールにてご連絡いたします。 なお、「osslabo.com」「majisemi.com」からのメールが迷惑メールとならないよう、メールの設定をご確認ください。
本セミナーは、SIer、IT/OA機器(事務機器)販売事業者でIT運用管理サービス事業にご興味をお持ちの方が対象です。エンドユーザー企業の方は、お申込みをお断りする場合がございます。あらかじめご了承ください。
上記以外の企業・組織の方は、ぜひ、1月31日開催「深刻化するランサムウェア被害、サイバー攻撃の最新事例に学ぶ防御策 ~ 攻撃者が狙う要所を確実に保護できる最適な手段を解説 ~ 」へのご参加をお待ちいたしております。
本セミナーは、2022年12月14日開催セミナー「モノが売れない時代、事務機器販売やITベンダー、SIerのビジネスはどうあるべきか?」と同じ講演内容を含んでおります。多数のご要望により、追加開催させていただきます。
事業環境の急激な変化が与える影響
企業を取り巻く環境は、パンデミック、国際紛争、新しい働き方の浸透などで、ここ数年間に大きな変革を迎えています。 IT業界では、その市場がオンプレミスからクラウド、資産の所有からサブスクリプションによる利用モデル、さらにはサービス利用へとパラダイムシフトが進んできました。また、顧客のIT事業者へのニーズは、従来の「モノ売り」から「コト売り」と、いわゆる課題解決のためのトラステッドアドバイザーによるサービスに変化しています。
モノが売れない時代、変革が求められるOA販社やSIer/ITベンダー
これまで企業、地域社会のIT化を支えてきたIT/OA機器(事務機器)販売事業者の多くが、差別化が難しい物販事業が困難になりつつあります。 その要因は「SaaSをはじめとするクラウドシフトによるIT機器需要の低下」「ペーパーレス化の進展による複合機などの事務機器(OA機器)需要の低下」などが考えられるでしょう。 また、企業システムの基盤としてクラウドサービスが浸透してきたことで、請負契約を中心に顧客システムの開発・運用を担ってきたSIer/ITベンダーも事業方針の転換を迫られています。このパラダイムシフトを乗り越える必要が出てきました
新たな収益機会として注目の「マネージドサービス事業」
顧客機材の購入やIT投資機会が減少する中、新たな収益源を確保できる策として注目が集まっているのが「マネージドサービス事業」です。 とはいえ、他社のクラウドサービスの再販やクラウド事業だけでは、代理店手数料が低く設定されているケースもあり、売上や収益が不安定になることも想定されます。 また、サービス事業の経験がない企業では、リスクの高さや先行投資を含めて、新規事業の参入に二の足を踏むことも多いのではないでしょうか。
先行投資不要、リスクフリーでスモールスタートできるアクロニスのMSP事業を紹介
本セミナーでは、事務機器販売やITベンダー、SIerの方を対象に、「マネージドサービス事業」への参入を成功させるためのヒントを解説します。 「案ずるより産むがやすし!」、アクロニスのサービス事業者向けプラットフォーム「Acronis Cyber Protect Cloud」を利用することで、簡単に先行投資不要、リスクフリー、月額¥30,000からのスモールスタートで新規MSP事業を開始することが可能です。 既存ビジネスに対する危機感を持たれている方は、ぜひご参加ください。
講演プログラム
14:45~15:00 受付
15:00~15:05 オープニング(マジセミ)
15:05~15:30 簡単参入!マネージドサービスで売切り物販事業からの脱却とクラウド時代のITリカーリングビジネスへの移行

藤井 照久(ふじい てるひさ)【アクロニス・ジャパン株式会社 事業開発本部 パートナービジネス開発部部長】 あらゆるモノがサービス化されるクラウド時代を迎え、IT事業者には変革の波が迫っています。従来の物販中心のIT事業から顧客が求めるマネージドサービス事業に移行し、トラステッドアドバイザーとして中長期的なサービス提供と継続収入を可能にする、先行投資不要、リスクフリーでスモールスタートできるアクロニスのMSP事業者向けビジネスモデルについて紹介いたします。
15:30~15:55 顧客のあらゆるITリスクに備える!バックアップ、セキュリティ、管理を総合した今話題の「サイバープロテクション」

佐野 雄也(さの ゆうや)【アクロニス・ジャパン株式会社 ソリューションエンジニア】 企業ITのリスクは、機器の故障、操作ミス、災害によるデータ喪失からランサムウェアをはじめとする巧妙なサイバー攻撃まで多様化しています。従来のバックアップやセキュリティソリューションの導入だけでは、企業の情報資産の保護と事業継続は困難になりつつあります。アクロニスの「バックアップ」、「セキュリティ」、「管理」を統合したAcronis Cyber Protect Cloudで実現する「サイバープロテクション」を紹介いたします。
15:55~16:00 質疑応答
主催
アクロニス・ジャパン株式会社(プライバシー・ポリシー)
協力
株式会社オープンソース活用研究所(プライバシー・ポリシー) マジセミ株式会社(プライバシー・ポリシー)
反社チェック未実施によるリスクを、現役弁護士が解説 〜IPO検討・準備で「手遅れ」になる前...
3.7 オープンアソシエイツ株式会社
本セミナーはWebセミナーです
ツールはZoomを使います。URLは直前にメールにてご連絡いたします。 なお、「osslabo.com」「majisemi.com」からのメールが迷惑メールとならないよう、メールの設定をご確認下さい。
IPO検討・準備前から発生するリスク
IPOを検討している、または既に準備を始めている企業が見落としがちな点として、「取引先の反社チェック・コンプライアンスチェック」が挙げられます。 この点を見落とし、反社会的勢力との取引を開始してしまうと、気づいたときに排除することが非常に困難となります。 本ウェビナーの前半では事例を交えながら、IPOを熟知しベンチャー・スタートアップ支援を多く取り扱う現役弁護士が手遅れとなる前に行うべき対応を解説いたします。
反社チェック・コンプライアンスチェックの徹底は大きな負担
リスク回避のためには、反社チェック・コンプライアンスチェックの徹底が必要となるものの、こうした業務は作業時間を要するだけでなく、コスト面の負荷も重くなる傾向にあります。 この課題を解決し、限られたリソースの中で時間もコストも大幅に削減できるのが「RoboRoboコンプライアンスチェック」です。
業務効率化とリスクマネジメント、どちらも達成できる
本ウェビナーの後半では、「RoboRoboコンプライアンスチェック」を活用することでこれまで手作業で行っていたインターネットや新聞記事の検索~選別~証跡の保存を自動化・効率化することができる点を解説いたします。 リスクマネジメントと業務効率化を達成することで、担当者が本来のコア業務に専念できる環境を構築できるだけでなく、ヒューマンエラーの削減も実現でき、IPO推進の速度をさらに早めることが可能です。
現在、IPOの検討を行っている、または既に準備を始めている企業の経営者・決裁者の方におすすめのウェビナーです。
プログラム
13:45 ~ 14:00 受付
14:00 ~ 14:05 オープニング(マジセミ)
14:05 ~ 14:45 反社チェック未実施によるリスクを、現役弁護士が解説 〜IPO検討・準備で「手遅れ」になる前に対処すべきこと〜
14:45 ~ 15:00 質疑応答
主催
オープンアソシエイツ株式会社(プライバシー・ポリシー)
共催
ベンチャーラボ法律事務所(プライバシー・ポリシー)
協力
株式会社オープンソース活用研究所(プライバシー・ポリシー) マジセミ株式会社(プライバシー・ポリシー)
日本企業のデジタルマーケティングの問題点、WebやMAよりも先にやるべきこと ~なぜPIM...
3.7 株式会社Contentserv
本セミナーはWebセミナーです
ツールはZoomを使います。URLは直前にメールにてご連絡いたします。 なお、「osslabo.com」「majisemi.com」からのメールが迷惑メールとならないよう、メールの設定をご確認下さい。
社会状況の変化で求められるDXの推進
働き方の多様化やコロナ禍の影響で顧客の動線はめまぐるしく変化しています。 そういった変化に対応するため、企業は様々な面でDX推進に取り組んでいます。 その中でも、デジタルマーケティングやセールス領域での取り組みでは、顧客接点の強化や改善への投資が多く見られます。
見落とされがちなPIM(商品情報管理)への投資
しかし、顧客接点を強化・改善し、販売チャネルが増えたことで新たな課題も発生します。 例えば、一つ一つのチャネルに対しての情報連携に時間がかかってしまったり、連携した情報に差異があったり… 商品に関するあらゆる情報の管理が複雑化することで、このような新たな課題は生まれてしまいます。 こうした状況を生み出さないためには、商品に関するあらゆる情報を一元管理できる、PIMの導入が必要となります。 表面の顧客接点側だけではなく、基礎となるPIMへしっかりと投資を行うことで変化の激しい市場の流れにも対応することが可能となるのです。
PIMへの投資で得られるメリット
PIMを導入することで得られるメリットとしては、以下のような点が挙げられます。 ・商品に関するあらゆる情報の一元管理ができ、管理コストが削減できる ・適切かつスピーディに各チャネルへのデータ公開が可能 ・手作業で行っていた業務の効率化、自動化が達成できる ・国内外問わず、情報の連携が可能なため、海外の情報アクセスへの垣根もなくすことができる
本セミナーでは、部署単位などからスモールスタートできるサービスをご紹介いたします。 成果を実感しながらスケールさせられるため、自社に合った形で導入していくことが可能です。
製造業の経営企画部門、マーケティングや営業のご担当者様、IT・DX推進部門の方におすすめのセミナーです。
プログラム
13:45-14:00 受付
14:00-14:05 オープニング(マジセミ)
14:05-14:45 日本企業のデジタルマーケティングの問題点、WebやMAよりも先にやるべきこと
14:45-14:55 質疑応答
主催
株式会社Contentserv(プライバシー・ポリシー)
協力
株式会社オープンソース活用研究所(プライバシー・ポリシー) マジセミ株式会社(プライバシー・ポリシー)
成長ベンチャーの情シスの課題と、サービスデスクツールの比較 ~他社の情シスはどうやっている...
3.6 OrangeOne株式会社
本セミナーはWebセミナーです
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こんな人におすすめ
・新入社員や外注先の入れ替わりが多く、社内ITサポート業務(PC/アカウントの払い出し業務、問い合わせ対応など)に忙殺され疲弊している。 ・新たなクラウド製品導入はますます増えていく事が予想されるが、人材が不足しており、対応工数はできるだけ減らしたい。 ・ITILはアカデミックすぎて、どのように実践適用すればよいかわかりづらい。ITILツールも使いにくい。 ・サービスデスクツールの選び方に迷っているので、判断基準が知りたい。
成長企業の情シス部門が直面する問題
コロナ禍でも事業成長を続けている企業にとって、「情シス業務の効率化」は喫緊の課題です。 社員増加やクラウド導入が増え続け、社内の問い合わせやアカウント払い出し業務など、社内ITサポート業務のリソースが逼迫しているのではないでしょうか? 少人数の社員と外注先とで業務を回していても、情シス担当がコア業務に専念できずに疲弊してしまい、部門が破綻するリスクがあると言えます。
サービスデスクツール/ITILツールの課題
そこで近年、サービスデスクツール/ITILツールを導入する企業が増えています。 これらを導入することで、情シスの人的リソース削減、情報共有とガバナンスの強化、リテラシーの向上などさまざまなメリットがあります。 一方で、下記のような課題がある方も多いのではないでしょうか? ・海外製のサービスデスクツールは操作性に問題がある。 ・ServiceNowなどエンタープライズ向けツールは多機能だが、自社には高額すぎる。 ・ITIL準拠ツールは複雑すぎて使いにくい
情シスにとってノンコア
な社内ITサポート業務をどう効率化するか?疲弊しない情シスの作り方を解説
本セミナーでは、成長企業の情シス部門で社内ITサポート業務が急増する課題をどのように解決できるのか、世界で55,000社が利用するクラウド型サービスデスクツール「Freshservice」をご紹介しながら、初心者にもわかりやすく解説します。 ここでしか聞けない、社内のITサポート業務を75%削減した他社事例もご紹介いたします。 サービスデスクツール、ITILツールを導入したが上手くいかなかった方や、これからツール導入を検討中の方は、奮ってご参加ください。
プログラム
10:45~11:00 受付
11:00~11:05 オープニング(マジセミ)
11:05~11:45 成長ベンチャーの情シスの課題と、サービスデスクツールの比較
アジェンダ ・成長企業の情報システム部門はなぜ疲弊してしまうのか? ・サービスデスクツールでの解決策と課題 ・サービスデスクツールの比較 ・Freshserviceの特徴・機能紹介 ・製品デモ
11:45~12:00 質疑応答
主催
OrangeOne株式会社(プライバシー・ポリシー)
協力
株式会社オープンソース活用研究所(プライバシー・ポリシー) マジセミ株式会社(プライバシー・ポリシー)
新人エンジニア研修の不安と課題 ~どのように「即戦力」のエンジニアを育成するのか?~
3.0 株式会社エンベックスエデュケーション
本セミナーはWebセミナーです
ツールはZoomを使います。URLは直前にメールにてご連絡いたします。 なお、「osslabo.com」「majisemi.com」からのメールが迷惑メールとならないよう、メールの設定をご確認下さい。
IT人材不足が社会全体で不足
デジタル化が急速に進んでいる状況下で、IT人材不足が顕著になってきています。 その中でも、一定以上のスキルを持った、即戦力といえる人材は特に不足しており、採用に苦労している方も多いのではないでしょうか?
未経験者を採用・育成する際の課題
そうした状況の中で、未経験者を採用し育成することで戦力化を図る企業が増えています。 しかし、育成の課題となるのが「育成をしても即戦力になってくれない」という点です。 また、社内研修・外部委託での研修である程度のスキルを習得できても、コミュニケーション能力が不足していたり、自律的に学習する習慣が身についていなかったりと、思うような人材育成ができていない企業も多いのではないでしょうか?
「即戦力」のエンジニア育成に必要なアプローチ
未経験者を育成する際の課題を解決する方法を本セミナーでは解説いたします。 体系的なカリキュラムで即戦力として活躍できるスキルを習得できる点はもちろん、コミュニケーション能力や課題解決能力などヒューマンスキルも同時に習得できます。 それにより、組織の中でスムーズな業務ができる本当の意味での即戦力人材の育成が可能です。 また、助成金を活用することで、育成コストを軽減させることが可能である点も導入された方々よりご好評いただいています。 助成金の申請期限が近付いていますので、活用したいとお考えの方は本ウェビナーでチャンスを逃さぬよう、しっかり掴んでください!
IT企業・ソフトウェア開発を行う企業の経営層、人事・研修ご担当者さまに特におすすめのセミナーです。
プログラム
9:45~10:00 受付
10:00~10:05 オープニング(マジセミ)
10:05~10:45 新人エンジニア研修の不安と課題 ~どのように「即戦力」のエンジニアを育成するのか?~
10:45~11:00 質疑応答
主催
株式会社エンベックスエデュケーション(プライバシー・ポリシー)
協力
株式会社オープンソース活用研究所(プライバシー・ポリシー) マジセミ株式会社(プライバシー・ポリシー)
中小企業に適した、ワークフロー+電子押印とは? ~ワークフローでの承認後、Excelの見積...
3.3 株式会社クロスユーアイエス
本セミナーはWebセミナーです
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働き方の多様化と働く場所を縛る業務
働き方改革やリモートワークの広がりで、オフィスに出勤しなくても業務が行える状況を整備する企業も多いのではないでしょうか? しかし、業務の中にはオフィスに出向いたり対面して行うべき業務がどうしても発生してしまいます。 その代表格として、決裁関連の手続きや、それに伴う押印といった業務が挙げられます。
決裁や押印にかかる手間や時間を減らす
決裁や押印を紙ベースの対応から、ワークフローに移行することで、押印のために出社するといった手間や、決裁者との日程を調整・押印を待つという時間を削減することが可能となります。 また、一部の社員がこうした業務のために出社することで全く出社しなくても良い社員との間で発生する不公平感も解消できます。
WebNESTEE STAMPで実現する業務効率化
ワークフローシステムも多くの種類のサービスが存在していますが、WebNESTEE STAMPは決裁依頼、承認といった業務はもちろん、電子押印まで対応が可能なためワークフローで決裁の承認を得た後、押印を依頼・完了まで待って対応を進める…といった行動が不要になります。 また、5名から利用できるシステムのため、どのような事業規模の会社でも導入が行える点や、利用開始時・開始後のサポートも電話やメールだけではなく、オンライン会議ツールで画面共有でガイドしてもらえるなど、手厚いサポートを受けられるのが特長です。
本セミナーでは、業務上で発生しがちなお悩みを事例として取り上げながら、その解消方法をお伝えします。 業務の効率化を進め、ビジネスの速度を上げたいとお考えの経営者様、決裁者様におすすめのセミナーです。
プログラム
13:45~14:00 受付
14:00~14:05 オープニング(マジセミ)
14:05~14:45 中小企業に適した、ワークフロー+電子押印とは?~ワークフローでの承認後、Excelで作成した見積書、PDFの注文書などに、ハンコ画像を簡単に押印できる~
14:45~15:00 質疑応答
主催
株式会社クロスユーアイエス(プライバシー・ポリシー)
協力
株式会社オープンソース活用研究所(プライバシー・ポリシー) マジセミ株式会社(プライバシー・ポリシー)
新人エンジニア研修の不安と課題 ~どのように「即戦力」のエンジニアを育成するのか?~
2.8 株式会社エンベックスエデュケーション
本セミナーはWebセミナーです
ツールはZoomを使います。URLは直前にメールにてご連絡いたします。 なお、「osslabo.com」「majisemi.com」からのメールが迷惑メールとならないよう、メールの設定をご確認下さい。
IT人材不足が社会全体で不足
デジタル化が急速に進んでいる状況下で、IT人材不足が顕著になってきています。 その中でも、一定以上のスキルを持った、即戦力といえる人材は特に不足しており、採用に苦労している方も多いのではないでしょうか?
未経験者を採用・育成する際の課題
そうした状況の中で、未経験者を採用し育成することで戦力化を図る企業が増えています。 しかし、育成の課題となるのが「育成をしても即戦力になってくれない」という点です。 また、社内研修・外部委託での研修である程度のスキルを習得できても、コミュニケーション能力が不足していたり、自律的に学習する習慣が身についていなかったりと、思うような人材育成ができていない企業も多いのではないでしょうか?
「即戦力」のエンジニア育成に必要なアプローチ
未経験者を育成する際の課題を解決する方法を本セミナーでは解説いたします。 体系的なカリキュラムで即戦力として活躍できるスキルを習得できる点はもちろん、コミュニケーション能力や課題解決能力などヒューマンスキルも同時に習得できます。 それにより、組織の中でスムーズな業務ができる本当の意味での即戦力人材の育成が可能です。 また、助成金を活用することで、育成コストを軽減させることが可能である点も導入された方々よりご好評いただいております。
IT企業・ソフトウェア開発を行う企業の経営層、人事・研修ご担当者さまに特におすすめのセミナーです。
プログラム
13:45~14:00 受付
14:00~14:05 オープニング(マジセミ)
14:05~14:45 新人エンジニア研修の不安と課題 ~どのように「即戦力」のエンジニアを育成するのか?~
14:45~14:55 質疑応答
主催
株式会社エンベックスエデュケーション(プライバシー・ポリシー)
協力
株式会社オープンソース活用研究所(プライバシー・ポリシー) マジセミ株式会社(プライバシー・ポリシー)
やめられないFAXを、電子化して使い続ける ~送受信がどこでもできる利便性とコスト削減のノ...
3.9 j2 Global Japan有限会社
本セミナーはWebセミナーです
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様々な要因で広がる、働き方の多様化
コロナ禍の影響や働き方改革の推進でオフィスに出社するといった既成概念に大きな変化が訪れています。 少し前までは、オフィスに社員が出勤し働くことが当たり前でしたが、現在はオフィスに全く出勤しないという社員も多いのではないでしょうか? しかし、営業社員や総務担当者など一部の社員はオフィスへの出勤が必要な業務があり、出勤の頻度に格差が生じています。
DX化で取り残されがちなFAX対応
オフィスへの出勤が必要となる業務の一つにFAX対応があり、送信や受信確認・振り分けのために出勤している方もいるのではないでしょうか? DX化を行う中で、社内のデータ管理や連絡体制は取り組んでいるものの、一部の社員が対応している限定的な業務は後手に回りがちで、FAXもその一つと考えます。
利便性を高めながらコスト削減も行える
そのような、非効率な状況を打破できるサービスを本セミナーでご紹介いたします。 これまでやめられなかった、FAX対応を電子化することで、いつでも・どこでも対応可能になるサービスです。 例えば、営業社員が取引先へFAX送信する際に自宅や外出先からでも送信ができるので、時間を無駄にせず営業活動に専念できます。 また、アプリとの連携やセキュアな環境での対応が行えるため、紙ベースでの対応を行うよりも安全で効率的な対応が実現できます。 利便性を高められるだけでなく、データでのやりとりで完結できるため、既存のFAX対応でかかっていたインク代や紙代などのコストをカットできます。
社員の効率的な業務を実現させたい、不要なコストを削減したいとお考えの中小企業の経営者様、バックオフィス・DX化のご担当者様におすすめのセミナーです。
プログラム
13:45~14:00 受付
14:00~14:05 オープニング(マジセミ)
14:05~14:45 やめられないFAXを、電子化して使い続ける ~送受信がどこでもできる利便性とコスト削減のノウハウ~
14:45~14:55 質疑応答
主催
j2 Global Japan有限会社(プライバシー・ポリシー)
協力
株式会社オープンソース活用研究所(プライバシー・ポリシー) マジセミ株式会社(プライバシー・ポリシー)
モノが売れない時代、事務機器販売やITベンダー、SIerのビジネスはどうあるべきか? ~先...
3.2 アクロニス・ジャパン株式会社
本セミナーはWebセミナーです
ツールはZoomを使います。URLは直前にメールにてご連絡いたします。 なお、「osslabo.com」「majisemi.com」からのメールが迷惑メールとならないよう、メールの設定をご確認ください。
本セミナーは、SIer、IT/OA機器(事務機器)販売事業者でIT運用管理サービス事業にご興味をお持ちの方が対象です。エンドユーザー企業の方は、お申込みをお断りする場合がございます。あらかじめご了承ください。
上記以外のエンドユーザー企業の方は、ぜひ、12月9日開催「公的機関も狙い始めたランサムウェア 被害実例に見るサイバー攻撃の最新手法と防御策」へご参加をご検討ください。
当該セミナー受講のおすすめの方
SIer、 IT/OA機器(事務機器)販売事業者、ITサービス事業者
事業環境の急激な変化で対応を迫られる、OA販社やSIer/ITベンダー
企業を取り巻く環境は、パンデミック、国際紛争、新しい働き方の浸透などにより、ここ数年間で大きな変革を迎えています。 IT業界においても、市場はオンプレミスからクラウド、資産の所有からサブスクリプションによる利用モデル、さらにはサービス利用へとパラダイムシフトが進んできました。また、顧客のIT事業者へのニーズは、従来の「モノ売り」から「コト売り」と、いわゆる課題解決のためのトラステッドアドバイザーによるサービスに変化しています。
既存物販ビジネスに対する危機感、今こそ求められるビジネスモデルの転換
これまで企業、地域社会のIT化を支えてきたIT/OA機器(事務機器)販売事業者は、差別化が難しい物販事業が困難になりつつあります。その要因は、SaaSをはじめとするクラウドシフトによるIT機器需要の低下、ペーパーレス化の進展による複合機などの事務機器(OA機器)需要の低下などです。 また、企業システムの基盤としてクラウドサービスが浸透してきたことで、請負契約を中心に顧客システムの開発・運用を担ってきたSIer/ITベンダーも事業方針の転換を迫られています。このパラダイムシフトを乗り越える必要が出てきました。
新たな収益機会「マネージドサービス事業」とは?
顧客機材の購入やIT投資機会が減少する中、新たな収益源を確保できる策として注目が集まっているのが「マネージドサービス事業」です。 とはいえ、他社のクラウドサービスの再販やクラウド事業だけでは、代理店手数料が低く設定されているケースもあり、売上や収益が不安定になることも想定されます。 また、サービス事業の経験がない企業では、リスクの高さや先行投資を含めて、新規事業の参入に二の足を踏むことも多いのではないでしょうか。
簡単スタート! 先行投資不要、リスクフリーでスモールスタートできるアクロニスのMSP事業
本セミナーでは、事務機器販売やITベンダー、SIerの方を対象に、「マネージドサービス事業」への参入を成功させるためのヒントを解説します。「案ずるより産むがやすし!」、アクロニスのサービス事業者向けプラットフォーム「Acronis Cyber Protect Cloud」を利用することで、簡単に先行投資不要、リスクフリー、月額¥30,000からのスモールスタートで新規MSP事業を開始することが可能です。既存ビジネスに対する危機感を持たれている方は、ぜひご参加ください。
講演プログラム
14:45~15:00 受付
15:00~15:05 オープニング(マジセミ)
15:05~15:30 簡単参入!マネージドサービスで売切り物販事業からの脱却とクラウド時代のITリカーリングビジネスへの移行

藤井 照久(ふじい てるひさ)【アクロニス・ジャパン株式会社 事業開発本部 パートナービジネス開発部部長】
あらゆるモノがサービス化されるクラウド時代を迎え、IT事業者には変革の波が迫っています。従来の物販中心のIT事業から顧客が求めるマネージドサービス事業に移行し、トラステッドアドバイザーとして中長期的なサービス提供と継続収入を可能にする、先行投資不要、リスクフリーでスモールスタートできるアクロニスのMSP事業者向けビジネスモデルについて紹介いたします。
15:30~15:55 顧客のあらゆるITリスクに備える!バックアップ、セキュリティ、管理を総合した今話題の「サイバープロテクション」

佐野 雄也(さの ゆうや)【アクロニス・ジャパン株式会社 ソリューションエンジニア】
企業ITのリスクは、機器の故障、操作ミス、災害によるデータ喪失からランサムウェアをはじめとする巧妙なサイバー攻撃まで多様化しています。従来のバックアップやセキュリティソリューションの導入だけでは、企業の情報資産の保護と事業継続は困難になりつつあります。アクロニスの「バックアップ」、「セキュリティ」、「管理」を統合したAcronis Cyber Protect Cloudで実現する「サイバープロテクション」を紹介いたします。
15:55~16:00 質疑応答
主催
アクロニス・ジャパン株式会社(プライバシー・ポリシー)
協力
株式会社オープンソース活用研究所(プライバシー・ポリシー) マジセミ株式会社(プライバシー・ポリシー)