本セミナーはWebセミナーです

ツールはZoomを使います。URLは直前にメールにてご連絡いたします。 なお、「osslabo.com」「majisemi.com」からのメールが迷惑メールとならないよう、メールの設定をご確認下さい。

自社の業務を分析しあるべき姿に変えていくことの重要性

CRMなどの業務ツールをうまく運用していくためには、導入時に自社の業務を分析し、業務自体をあるべき姿に変えていくことが必要です。 そのうえで、本当に必要なツールを導入することで、相乗効果を生み出すことができます。

クラウドCRMを導入するものの、自社の業務と合わず、使われなくなる

上記の重要性に気づかぬまま、クラウドCRM導入してしまい、下記のような状況に陥る中小企業が散見されます。 ・クラウドCRMを導入したはいいものの、営業担当やマーケティング担当が使いこなすことができず、一部の機能のみしか利用していない ・自社の業務に合わず（もしくは合わせることができず）、Excelでの管理に逆戻りしてしまう

働き方改革やDXが推進される中でクラウドCRMの導入が必要とされている

顧客の動向を追うためや、営業担当の業務効率化を目的としてCRMの導入を検討している企業が多くなっていますが、 ここまで挙げたように業務自体を変えることの重要性を見落としたまま導入し、うまく活用できていないケースも発生しています。

本セミナーでは、CRM導入の課題とその解決策について解説します。 セミナーの中では、小さく始めることができるSaas型のCRMツールのご紹介や、導入時から定着化するまで担当のコンサルタントが伴走しサポートするサービスについてもご紹介いたします。 CRMを導入したがうまく活用できていないと感じている方や、これからCRMの導入しようとお考えの方はぜひご参加ください。

プログラム

10:45～11:00　受付

11:00～11:05　オープニング（マジセミ）

11:05～11:50　中小企業のCRM導入はなぜ失敗するのか？なぜExcelに戻ってしまうのか？～業務をあるべき姿に変えながら、ツール活用で得られる相乗効果～

11:50～11:55　質疑応答

主催

シンキングリード株式会社（プライバシー・ポリシー）

協力

株式会社オープンソース活用研究所（プライバシー・ポリシー） マジセミ株式会社（プライバシー・ポリシー）

本セミナーはWebセミナーです

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Cookie規制とは何か？デジタルマーケティングにどのような影響があるのか？

2022年4月に改正個人情報保護法が施行され、Webサイトを離れた後のユーザーの行動を追跡するサードパーティーCookie（3rd Party Cookie）は個人のプライバシーの侵害につながるとみなされ、企業はユーザーに対して事前にCookie利用への同意取得が必要となりました。 日本では、利用シェアの高いブラウザであるChromeとSafariでCookie規制が強化され、広告主にとっては下記のようなデメリットが生じています。

Cookieを活用したリターゲティング、オーディエンスターゲティングができなくなる

コンバージョン計測の精度が低下する

その結果、広告費およびCPAが高騰したり、従来のような広告でコンバージョンが獲得できなくなる

といったネガティブな影響が出てきます。

従来の広告では商品ブランドの魅力が伝わらない

さらに、近年スマホやクラウドサービスの普及により情報量が過多になり、ランディングページが以前よりも見られなくなってきています。 とある調査結果によると、ランディングページの最下部まで読み込むユーザーは全体の20%未満とも言われています。 広告出稿をし、ランディングページに遷移させても、顧客を購買・成約にまで至らせるのが難しくなってきています。

LINE公式アカウントはあるが、運用ができていない

そこで多くのBtoC向けWebサービス企業、チェーン展開・店舗型の企業ではLINE公式アカウントで、集客・CRMを行なっています。 広告知識がなくとも手軽に始められ、ユーザーのエンゲージメントが高いのがLINEの特徴です。 しかし、実際に下記のようなお悩みがある方が多いのではないでしょうか？

LINE公式アカウントを作ったが、運用業務に手が回らない

LINEに来訪したユーザーがすぐに離脱してしまう

クリエイティブ制作も発生するため、社内にリソースもない

これらの課題に対して、どのような解決策があるのでしょうか？

LINEを活用した成果報酬型の新規獲得手法とは？

本セミナーでは、「Cookie規制時代にLINEを活用して新規顧客を獲得する方法」をテーマに、Cookie規制の解説と、LINEを活用した成果報酬型の新規顧客獲得メソッド「Chi Chat」を活用した解決策を紹介いたします。 Google広告やSNS広告で広告費が高騰して困っている、LINEをもっと活用していきたい経営者・マーケティング責任者の方は奮ってご参加ください。

プログラム

9:45～10:00　受付

10:00～10:05　オープニング（マジセミ）

10:05～10:40　【BtoC企業向け】Cookie規制時代にLINEリターゲティングを活用して新規顧客を獲得する方法

・Cookie規制とは？経営者・マーケ担当者が知っておくべき影響と対策 ・なぜ新規顧客が獲得できないのか？なぜCPAが高騰してしまうのか？ ・LINEを活用して低リスクで新規顧客を獲得する方法 ・Chi Chat製品解説、ユースケース紹介 ・製品デモ

10:40～10:55　質疑応答

主催

株式会社人々（プライバシー・ポリシー）

協力

株式会社オープンソース活用研究所（プライバシー・ポリシー） マジセミ株式会社（プライバシー・ポリシー）

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働き方のスタンダードとなったテレワーク

従来は、毎日オフィスに出社するのが当たり前でしたが、コロナ禍で一気にテレワークが普及しました。 従業員のライフスタイルに合わせた多様な働き方の実現に寄与する仕組みであることから、コロナ収束後も多くの企業で継続されることが予想されており、もはや働き方のスタンダードになったと言えるでしょう。

オフィス勤務では可能だった気軽なコミュニケーションができず、従業員の生産性やメンタルにも影響

利便性の高いテレワークですが、在宅勤務ならではの課題も浮上しています。 特に多くの方が悩まれているのが、コミュニケーション上の課題です。 オフィス勤務していたときのように気軽にコミュニケーションを取ったり、他の社員の状況を伺ったりすることができなくなっているのです。 気軽な会話、いわゆる「ザッソウ（雑談＋相談）」がやりづらくなったことで、情報共有のスピードや頻度が下がり生産性が下がってしまったり、一人きりで仕事をしているという孤独感からストレスが蓄積しメンタル疾患につながるなど、事業運営にも影響が出ているという実態があります。

チャットツールでは不十分な理由

気軽な会話という点では、TeamsやSlackなどのビジネスチャットで代替できると思う方もいらっしゃるかもしれません。 しかし、オフィス勤務であれば相手の席に行ってサクッと話せばすぐに解決できることを、ビジネスチャットではわざわざ文字を打って相手に送り返事を待たなければなりませんし、新入社員であればチャットを送ることすら抵抗を感じるものです。 また、文字だけのやりとりでは相手の顔や表情もわからないためコミュニケーションエラーが起きやすく、余計にストレスが溜まってしまう可能性もあります。 このように、オフィス勤務時にできていた「ザッソウ（雑談＋相談）」をビジネスチャットでストレスなく気軽に行うには無理があるのです。

仮想オフィス（バーチャルオフィス）により、オフィス勤務と同じような気軽なコミュニケーションを実現する

本セミナーでは、仮想オフィス（バーチャルオフィス）によってオフィス勤務時と変わらないコミュニケーション環境を実現し、テレワークの課題を解決する方法を解説します。 在宅勤務が普及するきっかけとなったコロナ禍よりも以前から全社員テレワークを実施しており、専門メディアや書籍出版による情報発信や、導入コンサルティングなども行っているソニックガーデン社が提供する、仮想オフィスで業界シェアNo.1を誇るサービス「Remotty」についても紹介します。 テレワークにおける従業員同士のコミュニケーションに課題を抱えている経営者の方は、ぜひご参加ください。

プログラム

10:45～11:00　受付

11:00～11:05　オープニング（マジセミ）

11:05～11:45　「ザッソウ（雑談＋相談）」が不足しているテレワークの問題をどう解決すればよいのか？～ビジネスチャットでは不十分、バーチャルオフィスの必要性～

11:45～11:55　質疑応答

主催

株式会社ソニックガーデン（プライバシー・ポリシー）

協力

株式会社オープンソース活用研究所（プライバシー・ポリシー） マジセミ株式会社（プライバシー・ポリシー）

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社会においてDX推進が求められており、人材育成を強化する必要がある

近年、「DX」という言葉がホットワードとなっています。 デジタル技術の急激な進歩に伴い、企業にはデジタル技術を活用した事業変革”DX”が求められています。 それにより、社内でDX人材を育成することも求められており、企業はますます人材育成に注力していく必要があります。

DX人材の育成が難しく、どう進めればよいのか分からない

そのような社会情勢に伴い、社内のDX推進において具体的な施策を検討される担当者も増えてきました。 しかし、DX推進に当たって「社員をどのように育成していけばよいのか分からない」という課題があるかと思います。 さらに、「DX」という言葉だけが独り歩きしてしまい、「何から手をつけてよいかわからない」「何から踏み出せばよいのかわからない」「DXによって業務の何を変えられるのか想像できない」などの課題を抱える企業が多いのも実情です。

社内におけるITリテラシー可視化の重要性

DXを推進していくとき、そのゴールを設定することも大切ですが、まずは現時点のITリテラシーを可視化することが重要です。 ITリテラシーの可視化を行うことによって、自社は「どの分野が強く」「どの分野が弱い」のか、その特徴を明らかにすることができます。 そして、ITリテラシーやDXの必要性を理解し、マインドセットに繋げることによって、業務上の課題発見や改善にも目を向けることができるようになります。 さらに、ITリテラシー向上のための研修・トレーニングを実施し、さらなるリテラシーやスキルの向上、DXへの知見を広げ、発見した課題の解決に繋げることができるようにもなります。

実践的なDX人材を育成するために必要な教育を解説

そこで本セミナーでは、実践的なDX人材を育成するために必要な教育方法について解説いたします。 また、アセスメントの無料トライアルや導入、その後の支援となる研修導入についても詳しくご紹介いたします。

プログラム

13:45~14:00　受付

14:00~14:05　オープニング（マジセミ）

14:05~14:45　実践的なDX人材を育成するために必要な教育とは？

14:45~14:55　質疑応答

主催

Modis株式会社（プライバシー・ポリシー）

協力

株式会社オープンソース活用研究所（プライバシー・ポリシー） マジセミ株式会社（プライバシー・ポリシー）

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アフターコロナもリアル営業は厳しい

コロナウィルスの流行をきっかけに、これまでの営業プロセスを見直し、消費行動の変容に合わせてインサイドセールスを導入した企業も多いかと思います。 コロナ禍はもちろん、アフターコロナでもリアル営業は厳しいと懸念されており、今後においても在宅勤務やテレワークでの営業活動が重要視されています。 そのためより一層、対面以外で成果につながる営業活動を検討する必要があります。

売り上げ拡大のため、さまざまなデータから顧客への理解度を深める

そういった状況で売り上げを拡大するためには、顧客に関するさまざまなデータを統合（管理）・分析をし、顧客をさらに理解する必要があります。 例えば、複数システムにまたがる会員情報（属性）、全てのWebサイトのアクセス履歴や、メールや電話での対応履歴など、統合・分析すべきデータは多岐にわたります。 では、顧客を理解するために必要なデータをどのように統合・分析すればよいのでしょうか？ また、分析したデータをどのように活用していくべきなのでしょうか？

Salesforceを活用し、データの統合・分析でお客様を理解する方法を解説

そこで本セミナーでは、Salesforceを活用し、データの統合・分析でお客様を理解する方法を解説いたします。 さらに、分析したデータをどのように活用していくべきかについても解説いたします。

プログラム

14:45~15:00　受付

15:00~15:05　オープニング（マジセミ）

15:05~15:45　お客様をさらに理解するために、情報の統合・分析が必要

15:45~15:55　質疑応答

主催

株式会社ウフル（プライバシー・ポリシー）

協力

株式会社オープンソース活用研究所（プライバシー・ポリシー） マジセミ株式会社（プライバシー・ポリシー）

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ペーパーレス化によるビジネスモデルの転換

近年では、企業におけるペーパーレス化が大幅に進み、複合機などの事務機器（OA機器）の需要が低下しています。 今後、市場はさらに縮小することが予想され、事務機器販売企業（OA販売会社）はビジネスモデルの見直しを迫られています。

事務機器販売（OA機器販売）の代替になる売り上げを作るには？

事務機器販売企業は、これまでも地域のIT化を支えてきました。 今後、SaaSが益々普及する中で、地域の企業にSaaSなどのIT商材を再販するビジネスが考えられます。 しかし、一般的なSaaSの粗利は10%～20%程度に設定されており、「SaaSの代理店になったけど利益が出ない」と悩んでいる企業も多いのが現状です。

クラウドの普及で、ソフトウェアパッケージの再販モデルが成り立たなくなったSIerはどうするべきか？

さらに、クラウドの普及でソフトウェアパッケージの再販モデルが成り立たなくなったSIerも同様に、ビジネスモデルの転換を迫られています。

粗利６０％以上の再販ビジネスを解説

そこで本セミナーでは、このような課題を解決する方法（推奨するビジネスモデル）について解説いたします。 さらに、弊社が提供するクラウドサービスの代理店となっていただくことで、粗利益率６０%以上を獲得できる具体的な方法も解説します。

プログラム

10:45~11:00　受付

11:00~11:05　オープニング（マジセミ）

11:05~11:45　事務機器企業（OA販社）がやるべき、粗利６０％以上の再販ビジネスとは？

11:45~11:55　質疑応答

主催

使えるねっと株式会社（プライバシー・ポリシー）

協力

株式会社オープンソース活用研究所（プライバシー・ポリシー） マジセミ株式会社（プライバシー・ポリシー）

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パワハラ防止法の義務化による職場環境の変化

2022年4月からは中小企業も含め、「労働施策総合推進法（パワハラ防止法）」が完全義務化されました。 これにより今後すべての企業は、パワハラ防止方針の明確化や相談体制の整備、パワハラに関する労使紛争を速やかに解決する体制を整える必要があります。

今後さらに変化していくハラスメントへの対策とは

テレワークの普及によってパワハラの実態が見えにくくなったり、コミュニケーションの変化による新たなハラスメントも発生しつつあります。 また、今後働き方改革が広がるに従って、ハラスメントへの対策は従業員の休職や退職を防止するためにも益々重要となります。 ハラスメント対策で重要なことは、管理職も社員も含めて、全員がハラスメントに対する正しい知識を得ることです。 そのために、経営や人事部はどういった対策を講じるべきなのでしょうか？

経営や人事部は、社内への教育をどのようにすべきか？

そこで本セミナーでは、ハラスメント対策の義務化を背景に、経営や人事部が社内への教育をどのようにすべきか解説いたします。

プログラム

9:45~10:00　受付

10:00~10:05　オープニング（マジセミ）

10:05~10:45　ハラスメント対策の義務化において、職場はどのように対応すべきか？

10:45~10:55　質疑応答

主催

エスエイティーティー株式会社（プライバシー・ポリシー）

協力

株式会社オープンソース活用研究所（プライバシー・ポリシー） マジセミ株式会社（プライバシー・ポリシー）

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こんな人におすすめのセミナーです

・新規入学者の獲得に苦戦している... ・学生への魅力的なコンテンツとしてe-Sports向けの設備を充実させたい... ・無線ネットワークの設備更新を安価に行いたい... ・コロナ等感染症対策として、一時的に分割・遠隔授業向け教室の確保を行い、又後日通常レイアウトへ戻す事を検討している ・SIerとして、クライアント（学校）に対して新しいインフラサービス提案したい

少子化で生き残りをかける学校と、学費が払えない学生

国内では少子化が進み、学生の数は年々減り続けていきます。 一方で、大学をはじめ私立学校の数は増えており、学生の選択肢は増えている状況です。 そんな中で、昨今のコロナ禍により、一部の学生は学費が払えず退学をしていくケースも少なくありません。 学校と学生の共存を続けるためにも、設備コストと学費をどう抑えるかは重要な経営課題です。

映像設備、無線ネットワークで学生の満足度を高めたいが….

優秀な学生を集め、満足度を上げるために、最新のIT設備を導入する学校法人が増えています。 感染症対策とデジタル化を推進するためにもIT機器の導入はますます進むことが予想されます。 特に近年スタンダード化してきた「リモート（分散・遠隔）授業」に対する設備や、部活動として注目度の高いe-Sports向けの映像設備を導入したい学校は多いはずです。 しかし、多額な初期費用と運用費用がかかるため、潤沢な資金がない中堅・中小の学校は導入に踏み切れないケースも増えています。 コロナ禍で生徒・学生の減少に見舞われている私立学校において、どのように設備投資を抑え、最適な設備更新や新規導入を行うのが最適なのでしょうか？

高額な初期投資をせずに、最新のIT設備を導入・運用する仕組みをわかりやすく解説！

コロナ禍における学校経営は、ITコスト削減が最重要課題であると言っても過言ではありません。 本セミナーでは、従来型の機器選定やネットワーク設備を見直す事で、経費削減の実施を行う為の選択肢をご紹介します。 リモート授業（分散授業・遠隔授業）やe-Sportsの環境を安価に導入する為の機器選定、またネットワーク設備の更新を安価に行うために抑えておくべきポイントを初中級者向けに解説します。

プログラム

14:45～15:00　受付

15:00～15:05　オープニング（マジセミ）

15:05～15:45　いま学生の心を掴む「リモート授業」「e-Sports」対応の最新映像設備を、低コストで導入・運用する

＜アジェンダ＞ ・有線・無線ネットワークから無線ネットワークへの統合利用によるコスト削減提案 　無線ネットワークによる認証機能の紹介と無線ネットワークへの統合化について　

・Over IPソリューションの利用による段階的な設備投資のご案内 　e-Sports用IT機器の遠隔操作 　分散授業向けエンコーダ・デコーダ 　電子教材の運用・管理やPCのメンテナンスの効率化

・導入事例・活用事例のご紹介 　中高向け無線ネットワーク 　ライブイベント（eスポーツ） 　大学内分散授業

15:45～15:55　質疑応答

主催

ブラックボックス・ネットワークサービス株式会社（プライバシー・ポリシー）

協力

株式会社オープンソース活用研究所（プライバシー・ポリシー） マジセミ株式会社（プライバシー・ポリシー）

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多くの企業が支持するクラウドコンテンツマネジメント「Box」

ファイル/コンテンツ共有サービスのSaaS市場においてシェアNo.1の「Box」。 セキュリティ性の高さや無制限の保存容量、細かに設定できるアクセス権限などを強みとして、 グローバルで110,000社以上、日本で12,000社以上の企業に導入されています。

クラウドストレージとしての限定的な利用がBoxの導入効果を抑制

多くの企業が導入しているBoxですが、その強みを存分に活かせている企業はあまり多くはありません。 ファイルサーバの代替サービスとして、コンテンツの格納やファイル共有を行うのみに用途が限定されているケースがほとんどなのが実情です。

エコソリューションと連携することでBoxの強みを最大限に活かしDXを後押しする

多くの企業が見落としがちなBoxの特徴、それは1,500以上にのぼる連携ソリューションの多さです。 セキュリティ性の高いBoxと連携することで、情報ガバナンスやデータのコンプライアンスを強化した上で業務効率化を実現することができ、 昨今多くの企業の課題となっているDX推進に大きく貢献してくれるのです。

「ワークフロー」及び「BIツール」のBox連携によるDXソリューションをご紹介

本セミナーでは、数あるBoxのエコソリューションの中から、ワークフロー及びBIツールとの連携による業務効率化についてご紹介します。

■ワークフロー「ExchangeUSE」×「Box」連携はDX推進基盤 　　世界最高水準のセキュリティを誇る「Box」と25年以上多くのお客様に導入されたワークフローシステムが融合 　　①複雑なルートに対応可能なワークフローでガバナンスを強化し、セキュアな「Box」に格納 　　②ワークフロー文書の項目を「Box」に格納することで、文書の検索性を向上 　　③電子化によって肥大化する情報資源を一元管理し、情報のサイロ化を防止 　　あらゆるコンテンツが関連するDX化推進を支援します。 ■「BIツール軽技Web×Box」が実現するDX 　　データベースへ自由にアクセスし、必要なデータの検索や加工を実現するデータ活用基盤「軽技Web」と、 　　コンテンツの共有・コラボレーションの基盤となる「Box」が連携することで、データ活用のプロセス全体をカバー。 　　必要な人に、必要な情報・コンテンツを瞬時に届ける仕組みにより、業務を根本から変え、新たなビジネス価値創出を支援します。 　 上記のようなメリットを享受できる具体的な方法を解説します。 Boxの有効活用に悩んでいる方、単体利用で満足できない方はぜひご参加ください。

プログラム

9:45～10:00　受付

10:00～10:05　オープニング（マジセミ）

10:05～10:50　Boxをもっと活用しませんか？ DXを後押しするBox連携ソリューション！～ワークフロー、BIツール連携による情報ガバナンスの徹底～

10:05～10:20　ビジネスプロセスを変革！　Boxを活用した“全社DXプラットフォーム”の進め方 　富士通株式会社　デジタルワークプレイス事業部　サービスビジネス推進部　中井 渉 10:20～10:35　ワークフローとBoxが実現する業務のDX化 　富士電機ITソリューション株式会社　ソリューション推進事業本部　パッケージソリューション統括部　営業部　加藤　寛之 10:35～10:50　情報伝達プラットフォーム「軽技Web×Box」でDXが加速する！　高速データシェアリング・ソリューションが実現する業務効率化とは 　富士電機ITソリューション株式会社　ソリューション推進事業本部　パッケージソリューション統括部　営業部　田村 和寛

10:50～10:55　質疑応答

主催

富士電機ITソリューション株式会社（プライバシー・ポリシー）

共催

富士通株式会社（プライバシー・ポリシー）

協力

株式会社オープンソース活用研究所（プライバシー・ポリシー） マジセミ株式会社（プライバシー・ポリシー）